・転職先が決まり、現職への退職申し入れ方法が知りたい人
・転職を考えている人
【この記事のまとめ】転職先が決まってから退職する時の伝え方
1. 転職先の入社日を確認する
2. 就業規則で退職申し出期限を確認する
3. 退職までのスケジュールを決める
4. 直属の上司に時間を取ってもらう
5. 直属の上司に退職の意思＆感謝を伝える
1. 転職先の入社日を確認する
内定し、転職を決めたら、入社日を確認しましょう。
入社日から逆算して、退職スケジュールを決めていくことになります。
2. 就業規則で退職申し出期限を確認する
就業規則で退職申し出期限を確認しましょう。
民法では退職日の2週間前までに退職申し入れすれば良いことになっていますが、円満退職するためには就業規則で定めている「退職時の申し出期限を超えないように退職交渉する」ことが重要です。
退職申し出の期日は会社によりますが、退職の1か月前〜3か月前までに申し出ることと定められているケースが多いです。
3. 退職までのスケジュールを決める
入社日、就業規則を確認したら、退職までのスケジュールを決めましょう。
基本的な退職スケジュールは、入社日から逆算する形で以下のようになります。
・入社日の前日を退職日にする
・引継ぎ期間、有給消化を踏まえて最終出社希望日を決める
・退職申入れは、就業規則を踏まえて余裕を持って伝える
たとえば、「転職先に4/1入社、就業規則の退職申し出期限が退職の1ヶ月前まで」の場合、
退職申し入れ 2/1-2/15（2週間〜1ヶ月余裕持つ）
引継ぎ 3/1-3/15（2週間想定の場合）
最終出社日 3/15
有給消化 3/16-3/31（10日取得の場合）
退職日 3/31
というスケジュール感が目安になります。
4. 直属の上司に時間を取ってもらう
退職までのスケジュール感を決めたら、いよいよ直属の上司への申し入れとなります。
退職を申し入れる際の基本マナーは、対面で直接伝えることです。直属の上司と1対1で話ができる時間を取ってもらいましょう。
上司に時間を取ってもらう際には、「お話したいことがあるのでお時間いただけますでしょうか」という感じで、まずは話の場を設けてもらうと良いです。
打ち合わせの内容について特に聞かれなければ、先に「退職の件」とは言わないほうがスムーズです。
5. 直属の上司に退職の意思＆感謝を伝える
直属の上司に、退職の意思とこれまでの感謝を伝えましょう。
退職の意思が弱いと思われたり、「退職しようか迷っている」という表現をすると、引き止めや、退職日を先延ばしにされるリスクがあるので注意です。
以下の点を参考に伝えましょう。
・これまでの感謝
・希望退職日
・退職理由
・転職先が決まっていること
・引継ぎにかかる期間
・残りの有給消化の希望
・最終出社日
内容を整理して、具体的に伝えるのがポイントです。
退職の伝え方の例文
「お忙しいところ、お時間をいただきありがとうございます。
これまで大変お世話になり、申し訳ないのですが、○月○日付で退職したく考えています。
○○という新しい仕事に挑戦したく、決断しました。
引き継ぎについては、約2週間ほどかかる見込みです。
また、有給休暇が○日間残っているため、○月○日を最終出社日とさせていただければ幸いです。」
退職意思を伝える際の注意点
退職理由で不満・愚痴を言わない
注意点は、現職への不満や愚痴を言わないことです。ネガティブな発言をすると、人間関係が悪化して残りの期間が居ずらくなったり、条件改善・環境改善により引き止められる可能性があります。
退職理由は、「新しい仕事に挑戦したい」など、ポジティブに伝えましょう。
引き止められない退職理由で伝える
引き止められない退職理由で伝えましょう。
スムーズに円満退職するためには、時に、建前も必要です。
どんな退職理由で伝えるかは、上司との関係性や、今後も繋がりたいか、で判断しましょう。
以下の記事に引き止められない退職理由の例を紹介しています。
退職を引き止められても断る
スムーズに転職するためには、退職を引き止められても断ることが重要です。
退職の意思が弱い・迷っている状態だと、退職を引き止められたときに迷いが生じます。そうならないためには、はっきり退職意思を固めてから申し入れることが重要です。
転職先の企業名は言わない
直属の上司との関係性にもよりますが、基本的に、転職先の企業名は言わないほうが良いです。
転職先の悪口やネガティブなことを言われたり、競合企業への転職と思われてトラブルになる、引き止められる、退職までの残りの期間の風当たりが強くなる、退職手続きに悪影響する、など、様々なリスクが生じる可能性があるからです。
転職先の入社日は変更しない
一度、転職先の入社日を決めたら、入社日はなるべく変更しないことが重要です。
転職先の入社手続き、研修スケジュールなどで迷惑をかけてしまうのと、入社日が後ろ倒しになることで、熱意・意欲が足りなく思われたり、決断力不足と思われたり、とにかく損だからです。
→「後任者が見つからないので入社日を遅らせたい」「引継ぎに思ったより時間がかかったので、有給消化のために入社日を遅らせたい」などの理由で、退職日を延期するやり方はおすすめしません。
